いま、私たちの価値観や世の中のしくみが劇的に変化しています。VUCA（volatility、uncertainty、complexity、ambiguity）という言葉が使われ始めて10年ほどが経ちますが、そのどれもがこれほどの度合いで増したことはありません。新型コロナウイルスの影響下、デジタル化やデータの活用がこれまでになく進み、仕事、教育、医療などさまざまな面で非対面、非接触の新たなサービスが登場して関連法規の緩和や修正も進んでいます。未来を予測することが難しいこの時代は、しかし、社会全体の考え方や行動を根本から変える好機ともいえましょう。
トップ・メッセージ
リオティントジャパンは、日本の皆さまと、これまで築いてきた関係を基礎に、今後も良いパートナーシップを維持し、ともに深め、将来へと続く事業を生み出したいと考えます。
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いま、私たちの価値観や世の中のしくみが劇的に変化しています。VUCA（volatility、uncertainty、complexity、ambiguity）という言葉が使われ始めて10年ほどが経ちますが、そのどれもがこれほどの度合いで増したことはありません。新型コロナウイルスの影響下、デジタル化やデータの活用がこれまでになく進み、仕事、教育、医療などさまざまな面で非対面、非接触の新たなサービスが登場して関連法規の緩和や修正も進んでいます。未来を予測することが難しいこの時代は、しかし、社会全体の考え方や行動を根本から変える好機ともいえましょう。
リオティントは147年間、資源の供給を通じて人々の暮らしに貢献してまいりました。従業員とその家族、そして事業に関わるすべての人々の安全と健康を最重要と位置付ける理念は、創業以来変わっていません。近年は環境保全や持続可能性の追求といった地球規模の課題にも業界を率先して取り組んでいます。温室効果ガス排出ゼロのアルミニウム製錬技術の開発や、操業用電力の再生可能エネルギーへの転換など、責任ある企業としての活動をおこなっています。さまざまな企業や組織、各国の政府や地域社会と、パートナーシップを組んで協働しています。
日本との関わりは20世紀初頭にさかのぼります。鉄鉱石やアルミニウム、銅、ミネラル等、製造業の発展に不可欠な鉱物資源の供給を通じ、今日に至るまでさまざまな形でその成長に貢献してまいりました。同時に、採掘の現場に日本企業の新技術を取り入れて大規模な自動化をおこなうなど、操業全体の安全性、安定性と生産性の向上に、日本とのパートナーシップが大きな果実をもたらしています。
リオティントジャパンは、日本の皆さまと、これまで築いてきた関係を基礎に、今後も良いパートナーシップを維持し、ともに深め、将来へと続く事業を生み出したいと考えます。主幹事業の強化、SDGsにコミットした事業運営、人材の育成や日本社会への貢献、それらすべてに注力し、常に変化し成長を続ける企業を目指します。
代表取締役社長
堀江 渉
日本とリオティントは、多角的で強固なパートナーシップを約100年にわたり構築し続けています。今日の私たちのビジネスは、日本企業との強い信頼と安定した関係をなくして語ることができません。
最新プレスリリース
24 August 2021
リオティントと住友商事 オーストラリアのアルミナ精製工場での水素製造で協働
リオティントと住友商事は、オーストラリアのクイーンズランド州グラッドストンにあるヤーワン・アルミナ精製工場に水素製造の試験プラントを建設し、同工場における水素活用の可能性を探るパートナーシップを締結しました。
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02 August 2021
リオティントとコマツ 鉱業におけるゼロエミッションをめざして協力
リオティントとコマツは、トラックを含むゼロエミッションの鉱石運搬ソリューションの迅速な開発と導入に共同で取り組むことに合意しました。
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28 July 2021
リオティント 2021年度上期の業績を発表
リオティントは本日、2021年度上期の業績を発表しました。
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水不足の解消
低い炭素排出量で真水を作る
水不足の解消
低い炭素排出量で真水を作る
「私の夢は砂漠を緑化することです」。
新たな分離技術を研究するトーレス・ホアン・フェリペ博士は、分子という小さな物質の断片が世界の大きな課題のひとつである水不足の解決を導く可能性がある、と話します。
「この技術が使えるようになれば、世界を変える可能性があります」。
私たちの生活に不可欠な水。しかし、20億以上の人々が水不足を経験している国に住んでいます。世界経済フォーラムは、水に関する問題を、社会への影響という点で4番目に大きなグローバル・リスクと位置付けています[研究へのリンク]。そして、気候変動のせいで水不足問題はさらに深刻になっているのです。
海水の淡水化、つまり塩分を除去して飲料用や農業用の真水を得ることは、水不足に対処するひとつの方法です。しかし世界的に見ると海水の淡水化では人間の需要の0.5%未満にしか対応できません。従来の逆浸透脱塩法は多孔膜によって塩分を除去するものですが、この方法は非常に高価で大量のエネルギーを必要とします。
「逆浸透脱塩法は大量の電力を使います。電力の大部分は化石燃料で作られるため、間接的に環境汚染を生むことになります」とトーレス博士は言います。 トーレス博士のチームは、オーストラリア国立大学、東北大学、そして日本のスタートアップ企業であるナノ・フロンティア・テクノロジー社の科学者たちと共に、安価で持続可能な脱塩法で真水を得ることをめざして新技術を研究しています。同チームは2020年、リオティントが資金を提供する日豪研究交流基金（FAJS）から132,000オーストラリアドルの研究助成金を獲得し、現在特許取得に向け開発を進めています。
フェリペ・トーレス博士のお話
「重力の法則は地球上でも他のあらゆる銀河系でも同じ。だから私は物理学が好きなのです。物理学は普遍的です。
私は社会に貢献したいと思って工学を学びました。水不足のような大きな課題を解決するものを作りたかったのです。今、オーストラリアや日本の優れた科学者たちと協力して持続可能な新しい海水淡水化の手段を生み出していることを、誇りに思っています。
私はずっと物理学や数学が好きでした。18歳の時にインドネシアで開催された国際物理オリンピックのコロンビア代表になりました。そこから外国で勉強する可能性を得て、以来長年にわたりオーストラリア、フランス、日本で研究をしてきました。
機械および航空宇宙工学の学士号を取るために日本で学ぶことを選びました。私はロボットが大好きで、日本の大学は先端技術分野に非常に強いからです。初め5年間のつもりだったものが、結局13年間も日本に滞在しました。ノーベル化学賞の受賞者で東北大学の客員教授である田中耕一博士の影響を受けて博士号を取得したのちに株式会社東芝で研究者として働きました。
学術研究と産業とが強いつながりを持つことはとても重要です。それによって、現実の人々の生活に意味のある影響を与えられるのです。
私が学生によく言うのは、科学に喜びを見出しなさい、そしてそれを使って世界の課題を解決する方法を思い描きなさい、ということ。いつも大局的に考えなさい、と話しています」。
がん研究からロボット工学まで
日豪研究交流基金への支援
日本とオーストラリアの学術機関、政府、産業界の協力を促進する非営利団体である日豪研究交流基金の初の企業パートナーにリオティントがなって今年で3年。2018年以来、低炭素淡水化技術からロボット工学、がん研究まで12件の研究プロジェクトに資金を提供してきました。2021年3月に発表された直近の支援プロジェクト資金提供されたプロジェクトのひとつに、中性子捕捉増感粒子線療法（NCEPT）の研究があります。NCEPTはオーストラリア原子力科学技術機構が日本の国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構と共同で開発した新しい放射線治療技術で、予後不良のがんの治療に効果が期待できます。NCEPTが成功すれば、標準的な粒子線療法に比べて正常な人体組織への放射線障害を抑えながら同じ治療線量を腫瘍に照射できるため、放射線治療の急性障害や晩期障害を軽減させることで患者の生活の質を向上させることができます。
新しい脱塩技術は熱泳動に基づくもので、温度差を利用して塩の分子を水の分子から分離します。複雑に聞こえます？そう、複雑です。熱泳動は科学の大きな謎のひとつなのです。
「ある分子は熱に向かって進み、別の分子は熱から遠ざかります。なぜそうなるのか、誰にもわかっていません。ただ、この温度選好を使えば海水から塩を分離する可能性があるのです」とトーレス博士は言います。
熱泳動は一部の産業で使われていますが、脱塩に応用されるのはこれが初めて。そして、太陽光から発生する熱を利用することで、逆浸透法と比べると炭素排出量の低い水不足の問題解決策となる可能性があるのです。
この技術は有望に思えます。しかし、この発明から作られた真水を飲めるようになるまでには、研究すべきことがいくつもあります。
「FAJSからの助成金で私たちは試作機を作ることができ、大量の水に対してエネルギー効率良く動作できるか、確認することができます。
チームのメンバーにはいつも、大局的見地に立って考えなさい、と言っています。私たちは熱泳動分離に関する新たな知見の収集をしており、それは脱塩用途だけでなく他の産業でも利用できるものです。例えばバイオ・テクノロジーでは、熱泳動を使ってより効率的にワクチンや医薬品を製造できる可能性があります。
10年後には、この技術によって作られた水を人々が飲むようになっていることを願っています」とトーレス博士は語ります。
期待したいですね。